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December 31, 2006

給与だけを考えた場合の賢い会社の選び方

いまさら聞けない、「XML」の基礎

個人的には給与だけで会社を決めるという考え方は好きではありませんが、とはいえ給与が生活の基本なのでこれを重視される方も多いでしょう。そこで今回は、冷静に考えれば当たり前のことを記してみたいと思います。

【儲かっていない会社は高い給与が払えない】
当たり前ですが、儲かっていない会社は給与の元となる原資がないので高い給与が払えないです。非常に大雑把な計算式をお教えしましょう。それは会社概要の年間売上高を従業員数で割ってみるというものです。

例:
 A) 年間売上高 1兆円 / 従業員数 5万人 = 2000万円
 B) 年間売上高 10億円 / 従業員数 50人 = 1000万円
 C) 年間売上高 1億円 / 従業員数 2人 = 5000万円

※Aは大企業、Bは中小企業、Cは零細企業となりますが、1人あたりの売り上げで見ると、実はCの零細企業がトップだということがわかります。

さて、もし売り上げの中の人件費が占める割合が30%だとすると各企業の給与平均額はそれぞれ600万円、300万円、1500万円となります。1人あたりの売上高が高ければ高いほど高い給与を払える余地が大きくなってきます。無論業種によって利益率や人件費の占める割合は異なるのであくまでも参考値ですが、少なくとも儲かっていない会社はこの計算式で簡単に把握できます。


【求人情報ページはあらゆる情報が満載】
求人情報ページを見ると自分が気になっている会社が載っていることがよくあります。社内の写真だったり、実際に働いている人のコメントだったり。ただし注意すべきは所詮広告ですから、概して良い部分を強調しているという点はしっかり押さえておく必要があります。私が求人情報ページで一番チェックするのは、ごく一部のネガティブ情報です。例えば「締め切り前になると徹夜・残業をする場合もありますが・・・」とか「研修期間を終えると給与がアップします」などです。これを深読みすると、割と徹夜・残業が多い職場なんだなあとか、研修期間がどのくらいかわからないけど例えばそれが5年だったら5年間安月給なんだろうなあとか、そのように捕らえます。すなわち、良い情報は誇張されているけど、悪い情報は意外と実情を示している、という感じです。


【子会社は親会社より給与が安い】
NTTドコモなど例外はありますが、概して子会社は親会社より給与が安いと言えます。この根拠としては、大きな仕事は親会社で、小さな仕事は子会社で、という明確な区別があるからです。売り上げや利益幅が大きい仕事を親会社が取り、そうでない仕事を子会社が取ると考えたら子会社は親会社より給与が安いのが当たり前と言えます。


【まとめ】
というわけで、高い給与をもらいたいのであれば、まずは明らかに給与が安そうな会社(1人あたりの売り上げが小さい、求人情報で深刻なネガティブ情報がある、子会社・孫会社、・・・である)を避けましょう。それから会社に入ったら1人あたりの売上高が上がるように頑張りましょう。これで高い給与がもらえるようになります。

・・・以上、当たり前のことを記してみました。

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